生成AI×組織変革―『４つのギャップ』を突破するロードマップ

こんな方におすすめ　

• 経営層・人事担当者: 生成AIの社内導入や全社展開を検討している方
• 経営企画部門: 生成AIやAIエージェントを活用した新規ビジネス創出を模索している方
• 推進リーダー: 他部門を巻き込みながら生成AI推進体制の構築を目指す方
• DX担当者: 企業のDX推進を担い、AI導入に向けた実践的な知識を深めたい方
• 経営者・人事担当者: 社内のAI活用格差をどう解消すべきか検討している方

ウェビナー概要

生成AIは単なる業務効率化ツールではなく、企業文化・人材育成・意思決定プロセスを包括的にアップグレードする “思考プラットフォーム” です。

特に生成AI導入時には ①時間の確保 ②適切な支援 ③当事者意識 ④柔軟性―“４つのギャップ” が壁となりやすく、ここを超えないかぎり組織へは定着せず価値創出に結びつけることはできません。

本セミナー 「生成AI×組織変革―『４つのギャップ』を突破するロードマップ」 では、生成AIを組織に組み込むために今企業が考えるべきロードマップについてを一般社団法人 生成AI活用普及協会 常任協議員 おざけん氏とともに、パネルディスカッション形式で深掘りします。

詳細

• タイトル   ：生成AI×組織変革―『４つのギャップ』を突破するロードマップ
• 主催　　   ：株式会社Lightblue
• 開催日時   ：2025年5月30日(金)16:00~17:00
• 参加費　   ：無料（事前申込制）
• 定員　　   ：100名（先着順）
• 申込　　   ：登録ページよりお申し込みください。詳細をメールでご連絡します。
• 参加方法   ：オンライン（Zoom）
  ※同業他社さまや、フリーメールアドレスでのご登録者様にはご参加をご遠慮いただく場合があります。

プログラム（予定）※パネルディスカッション形式

1. 開場・注意事項
2. オープニング & イントロダクション
3. パネルディスカッション
   • 生成AI活用に組織変革が不可欠な理由
   • 組織変革を阻む「４つのギャップ」
   • 組織文化と生成AI：浸透を加速させる条件
   • ケーススタディ：成功する生成AI導入のステップ
4. 質疑応答
5. 事後案内
   ※内容は予告なく変更となる場合がございます。ご了承ください。

パネリストプロフィール

• 川俣 彰広
  株式会社Lightblue　執行役員・営業部長
  経歴：株式会社ワークスアプリケーション、Wovn Technologies株式会社の営業、営業支援のフリーランスを経て、2023年にLightblueの営業部長として入社。
• 小澤 健祐
  一般社団法人AICX協会代表理事、一般社団法人生成AI活用普及協会常任協議員
  経歴：「人間とAIが共存する社会をつくる」をビジョンに掲げ、AI分野で幅広く活動。著書『生成AI導入の教科書』の刊行や1000本以上のAI関連記事の執筆を通じて、AIの可能性と実践的活用法を発信。Cynthialy取締役CCO、Visionary Engine取締役、AI HYVE取締役など複数のAI企業の経営に参画。日本HP、NTTデータグループ、Lightblue、THA、Chipperなど複数社のアドバイザーも務める。千葉県船橋市生成AIアドバイザーとして行政のDX推進に携わる。NewsPicksプロピッカー、Udemyベストセラー講師。AI関連の講演やトークセッションのモデレーターとしても多数登壇。

視聴方法

• 本セミナーはビデオ会議ツール「Zoom」にて実施します。
• メールにて視聴用URLをお送りいたします。
• 開始5分前を目途にご参加ください。
  ※インターネット環境があればどこでも視聴可能です。
  ※パソコンからのご参加の場合、Zoomのアプリあるいはインターネットブラウザからのご視聴が可能です。
  ※スマートフォン・タブレット端末の場合は、 専用アプリ（無料）が必要となります。

お申し込み方法

• 本ページ下部の登録フォームよりお申し込みください。
• 複数名ご参加の場合は、お手数ですが1名ずつフォームからお申し込みください。
  *頂きました個人情報は、セミナーに関する連絡及び株式会社Lightblueからの情報提供のために利用し、同意なく他に提供することはありません。

株式会社Lightblue

Lightblue はAIの民主化を目指し、画像解析・自然言語処理AIを軸にソリューションを開発している東大発スタートアップ企業です。
生成AI・LLMの研究開発に特化したチーム「LLab」を設立し、安全性と透明性を重視したAIモデルの開発に取り組んでいます。AI技術の活用範囲を広げ、社会にポジティブな変革をもたらすことを目指しています。